仮想通貨の全盛期は過ぎ去り、もはやオワコンだという意見があります。
連日のようにニュースになるほどに注目されたのは確かで、2021年にビットコインが最高値を更新したときには大きくメディアに取り上げられました。
ただ、ピークは過ぎ去ってしまってもう今後に期待はできないと言う人もいますがそれは本当でしょうか?
この記事では仮想通貨がオワコンと言われる理由と、今後に期待できる理由をわかりやすく解説します。
仮想通貨はオワコンと言われる3つの理由
仮想通貨はもう廃れる一方でオワコンだと言う理由は人によって違うでしょう。
ただ、多くの人が挙げる理由をまとめると3つにまとめられます。なぜ仮想通貨はオワコンなのでしょうか。
仮想通貨の億り人が借金で苦労しているから
仮想通貨投資によって1億円以上も稼いだ通称「億り人」が日本にもたくさんいます。
その多くがビットコインがまだ世の中でほとんど知られていなかった頃に購入して、数百万円になってから売って大儲けをした人たちです。ただ、億り人が必ずしも幸せに暮らしているわけではありません。
当時は日本の仮想通貨についての税制が整っていなかったため、脱税になってしまって追徴課税をされて莫大な借金を抱えている人もいます。
仮想通貨で成功して億り人になっても、失敗者になるという認識が広まったのがオワコンだと言われている理由の一つです。
仮想通貨規制が厳しくなってきたから
仮想通貨は各国による規制がほとんどないまま発展を遂げてきました。
規制がないからこそ自由に成長して、ビットコインのように莫大な価格になったと考えられるでしょう。近年では仮想通貨規制が厳しくなり、中国では仮想通貨が全面的に禁止されています。
中国での禁止を受けて仮想通貨の相場の暴落も起こりました。今後、規制が強化されたら仮想通貨は廃れるからオワコンだと言うのも、もっともなことなのかもしれません。
仮想通貨の相場が下がっているから
仮想通貨の相場が下がっているからオワコンだという意見もあります。
終わったコンテンツだから皆が売り払っているので相場が下がると考えると妥当な意見でしょう。仮想通貨の相場は売られれば下がり、買われれば上がります。
皆が興味を持っているなら相場が上がっていくはずです。相場が下がる様子を見てオワコンだという意見が広がっています。
仮想通貨はオワコンではない4つの理由
仮想通貨は確かにオワコンかもしれませんが、今後を考えるとまだ期待できます。仮想通貨がオワコンではないと言える理由を知っておきましょう。
法整備により資産として運用しやすくなってきたから
仮想通貨に関連する法整備が進み、資産としてようやく運用しやすくなってきました。
億り人が借金を負うようになったのは税法の整備が進んでいなかったからに他なりません。仮想通貨取引による利益にかかる税金の仕組みや、資産としての法的な位置付けも定まってきました。
まだ不十分な面もあるのは確かですが、法制上の基本的なリスクはほとんどなくなっています。これから仮想通貨規制が進む可能性はあるものの、世界的には共存する方向性で動いています。
今後はもっと運用しやすい資産になっていくと期待できるでしょう。
仮想通貨が決済に利用される傾向が強まっているから
仮想通貨は法定通貨や電子マネーのように決済で利用される動きが強まっているのもオワコンではない理由です。
決済手段として仮想通貨が採用される傾向が生まれたのは、仮想通貨が世の中に浸透して得体の知れないモノではなくなってきているからです。既に仮想通貨での支払いができるサービスはテスラの自動車やTwitterの投げ銭などのさまざまな分野で登場しています。
決済での利用が広まれば仮想通貨の需要が高まり、価格が上がっていくでしょう。
技術革新が進んでいるから
仮想通貨を支えるブロックチェーンや暗号化、ネットワークやセキュリティの技術は急速に発展しています。
仮想通貨にはハッキング対策やスケーラビリティなどの問題もあります。しかし、技術革新によってアップグレードが繰り返されていて、安全で安定した運用ができる仮想通貨が増えてきました。
新規のプロジェクトの開発やハードフォークを通して新しい仮想通貨も次々に生まれてきています。技術の向上によって取引しやすい資産として成長しているため、今後の展望は明るいと言えるでしょう。
まとめ
仮想通貨はオワコンではありません。
むしろこれからトレンドになる可能性を秘めています。億り人のように仮想通貨投資で莫大な利益を上げた人が注目されて人気が上がりましたが、
仮想通貨規制などの影響によって一時期よりは人気が低迷しているのは確かでしょう。しかし、トレンドは再燃することがよくあります。仮想通貨は法整備によって運用しやすくなり、決済での利用や技術の革新によってさらに成長するポテンシャルを持っています。
つまり仮想通貨はオワコンではなく、今後の成長も期待できる資産です。
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