あなたは「仮想通貨」と「暗号資産」の違いはごぞんじでしょうか?
ビットコインやイーサリアムなどが話題になり、通貨の特徴や相場の情報が飛び交うようになりました。調べていると仮想通貨、暗号資産という言葉がよく登場するので気になっている方も多いでしょう。
あるところでは「仮想通貨」またあるところでは「暗号資産」と同じように使われている様子があるものの、「結局のところ違うの?それとも一緒のことなの?」という疑問があるかもしれません。
そこで、この記事では仮想通貨と暗号資産の違いと特徴を詳しく掘り下げて解説します。
仮想通貨と暗号資産に基本的な違いはない
結論としては投資をする上で仮想通貨と暗号資産には違いはありません。
言葉こそ異なりますが、基本的にはどちらも同じと考えて大丈夫です。ただ、厳密に言えば違いがあるので、この二つの言葉が出てきた背景も含めて紹介します。
仮想通貨から暗号資産に呼称が変わった
ビットコインやイーサリアムなどはもともとは仮想通貨と呼ばれていました。
海外でVirtual Currencyと呼ばれていたのを直訳したからです。その後、世界的にはCryptocurrency(暗号通貨)という言葉が使われる傾向が生まれ、さらにCrypto asset(暗号資産)が公的な場面では最もよく用いられるようになりました。
世界的な傾向を受けて、日本でも2018年12月に暗号資産という表現を採用することを金融庁が発表しました。
このような背景があるので基本的に仮想通貨と暗号資産は同義です。ただ呼び方が変わっただけだと考えても特に問題はありません。
ニュアンスの違いはある
仮想通貨と暗号資産にはニュアンスの違いはあります。
仮想通貨と聞くと仮想空間に存在する通貨というイメージを受けるでしょう。仮想通貨はブロックチェーン上に存在するデータで実物がないため、仮想空間にあるのは確かです。
ただ、日本円や米ドルなどの法定通貨とは違って、法律上の通貨とは取り扱いが異なります。仮想通貨とは違い、暗号資産には株式や債券などの証券や金やプラチナなどの商品の資産と近い性質があるという意味合いがあるのが特徴です。
通貨と同じ価値があるという誤解を生まないように呼称を変更したという経緯があるので、仮想通貨は通貨ではないという認識は持っていた方が良いでしょう。
仮想通貨=暗号資産とは
仮想通貨は暗号資産と実質に違いはありません。
今まで違いがわからずに悩んでいた人も、資産を運用する上で興味が湧いてきたのではないでしょうか。ここでは仮想通貨の特徴を簡単に紹介します。
ブロックチェーンで管理されるデジタル資産
仮想通貨はブロックチェーンで管理されているデジタル資産です。
ブロックチェーンとは取引の内容をブロックという単位で時系列的に記録している仕組みで、ブロック同士のつながりとデータの暗号化によってセキュリティを高めています。
隣接するブロックには過去のデータが暗号化されて格納されているため、もしデータを改ざんされたとしても誤りを見つけることが可能です。
万が一、ハッキングされてデータの一部が書き換えられたとしてもエラーがわかり、取引履歴をたどって元通りに修正することができます。
このようにブロックチェーンと暗号化を基本としてデータとしての資産が安全に保有できる仕組みになっているため、仮想通貨が暗号資産と呼ばれるようになっています。
法定通貨とは違うけれど決済に使用可能
仮想通貨は法定通貨とは違う資産ですが、決済にも使用できるようになってきました。
日本ではまだ支払い方法として仮想通貨を選べることは少ないですが、海外ではスーパーでも利用できる国もあります。
海外企業への支払いでは現地通貨や米ドルではなく、仮想通貨で支払えるケースも増えてきました。エルサルバドルでは仮想通貨を法定通貨にしているなど、普段の支払いに使えるようにする前向きな取り組みも進められているのが現状です。
法定通貨の場合には各国の経済状況や金融政策などによって為替レートが変化します。しかし、仮想通貨は世界共通の価値を持っているため、法定通貨の為替レートが変わっても価値は同じです。
どの国のサービスに支払いをするときにも、各国の法定通貨を持つ必要なく、仮想通貨で支払えます。まだ仮想通貨による決済に対応しているサービスは多くはありませんが、さらに流通すれば仮想通貨で支払えるケースが増えていくでしょう。
まとめ
仮想通貨は暗号資産との違いはほとんどありません。
日本では世界的な傾向に従いつつ、法定通貨とは違う資産というニュアンスを持たせる意図があって、仮想通貨から暗号資産に呼称が変更されました。ただ、ブロックチェーンで暗号化して管理する仕組みの仮想通貨は安全性が高く、通貨と同様の価値がある資産として注目されています。
世界的には資金決済にも利用できるケースが増えてきているため、仮想通貨は通貨として使える資産としての地位を獲得しつつあります。
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